遠隔画像診断を導入している割合は？最新データから見る遠隔読影の普及とメリット
遠隔画像診断は、放射線科医の不足や医療の効率化のニーズ向上を背景に、急速に普及が進んでいます。
厚生労働省の調査によると、病院の約20％、診療所の約1.9％が遠隔画像診断を導入しており、外部のリソースを活用して読影業務を行っていることがわかります。
遠隔画像診断を導入する医療機関は年々増えており、導入率の上昇は、医療現場における必要性の高さを示しています。
本記事では、導入割合の最新データや、病院・診療所における遠隔画像診断の違い、導入が進む背景を分かりやすく解説します。
遠隔画像診断を導入している医療機関の割合
厚生労働省が公表した令和5年医療施設調査によると、遠隔画像診断の導入は全国的に広がりを見せています。
病院では8,122施設のうち1,655施設と全体の約20％、一般診療所では104,894施設のうち1,972施設と全体の約1.9%が遠隔画像診断を導入しており、病院と診療所を合計すると、全国で3,627施設が遠隔画像診断を実施していることになります。
また、同調査では遠隔病理診断や遠隔在宅医療についても調査が行われていますが、導入施設数は遠隔画像診断よりも少なく、遠隔画像診断はDtoD（医師対医師）の遠隔医療において、もっとも広く普及しているソリューションであるといえます。
遠隔画像診断の導入割合の差異
前述のとおり、遠隔画像診断の導入割合には、病院と診療所の間で大きな差があります。
病院では約5施設に1施設の割合で導入されていますが、診療所では50施設に1施設未満と低い水準にとどまっている理由として、それぞれの医療機関の役割や設備環境があげられます。
診療所の多くはCTやMRIなどの高度な画像検査装置を備えておらず、診療において読影を行うというニーズが限定的です。
一方で病院、とくに放射線科専門医が不足している中規模病院では、外部の読影支援を受けられる遠隔画像診断の必要性が高いといえます。
上記のような理由により、病院では遠隔画像診断の導入が進んでいるのに対し、診療所では導入が限定的な状況になっています。
遠隔画像診断の導入が進む背景
遠隔画像診断の導入が進む背景には、いくつかの社会的要因があります。
まず、全国的に放射線科医不足が深刻化しており、画像診断を安定的に提供する仕組みが求められていることが挙げられます。
また、社会全体の高齢化に伴ってCTやMRIなどの検査件数が増加し、医療機関の読影業務の負担が年々大きくなっていることも要因の一つです。
とくに地方や中小規模の病院では、常勤医による読影体制を整えることが難しいため、遠隔画像診断サービスによって専門医のリソースを確保するケースも少なくありません。
こうした流れは医療制度全体でも後押しされており、遠隔画像診断は今後さらに普及が進むと考えられます。
⚫︎関連記事：遠隔画像診断システムは導入すべき？ベンダー選びから運用までの流れや費用は？
遠隔画像診断を導入するメリット
遠隔画像診断を導入することによるメリットとして、主に以下の3つが挙げられます。
- 業務効率化によって読影医不足を解消できる
- 読影の見落としによるリスクを低減できる
- 病院機能評価に良い影響を与える
次に、遠隔画像診断を導入するメリットをそれぞれ詳しく見ていきましょう。
業務効率化によって読影医不足を解消できる
遠隔画像診断を導入して外部の専門医に読影業務を委託することは、常勤医の業務効率化につながります。
また、放射線科専門医を常勤で確保することが難しい場合、遠隔画像診断の導入によって、院内に専門医が不在でも安定的に画像診断ができる体制を構築できます。
限られた医師のリソースを有効活用し、患者を待たせることなく診断を提供できるようになるため、来院した方の満足度の向上にもつながるでしょう。
読影の見落としによるリスクを低減できる
画像診断においては、つねに見落としのリスクが存在します。
遠隔画像診断の活用により、複数の読影医によるダブルチェックや、専門外の知見からの診断が可能となるため、読影の見落としのリスクを低減できます。
診断精度を向上し、患者にとってより安全性の高い診療を提供できるだけでなく、病院にとっては医療事故や訴訟などリスクマネジメント策としての効果も見込めます。
病院機能評価に良い影響を与える
病院機能評価では、安全で効率的な医療体制を整えているかが重視されます。
遠隔画像診断を導入していることは、専門医不足を補う体制づくりとして評価され、結果的に病院の信頼性やブランド力の向上につながります。
上記のように、遠隔画像診断の導入は内部的な業務効率だけでなく、外部からの評価や病院の将来性を高める要素としても活用されています。
診療報酬上における遠隔画像診断の位置付け
現行の診療報酬制度において、遠隔画像診断は画像診断管理加算の対象外です。
つまり、遠隔画像診断を導入したとしても、管理加算によって直接的な収益増につながるわけではないということは理解しておきましょう。
しかし、専門医の負担軽減、診療効率の改善、見落としによるリスクの低減など、遠隔画像診断の導入によるメリットは非常に大きなものがあります。
よりよい診断体制の構築や診断精度の向上は、勤務する医師やスタッフ、来院する患者の双方にとってプラスの影響をもたらすはずです。
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