遠隔画像診断のセキュリティ上のリスクとは？安全性や対策のチェックは必須
遠隔画像診断は、専門医による迅速で高品質な診断を受けられる便利な仕組みとして、医療現場での活用が広がっています。
しかし、患者の臨床情報や画像データをオンラインでやりとりするうえで、セキュリティリスクへの備えは欠かせません。
もし情報が漏洩すれば、患者のプライバシー侵害となるだけでなく、医療機関の信頼にも大きな影響を与えます。
本記事では、遠隔画像診断に潜むリスクや必要なセキュリティ対策、信頼できる会社の選び方についてわかりやすく解説します。
遠隔画像診断のセキュリティ上のリスク
遠隔画像診断では、患者の臨床情報やCT・MRIなどの画像データをオンラインで送受信し、専門医が離れた場所から読影を行います。
利便性が高い一方で、インターネットを介するため、院内の医師が読影する場合に比べて情報漏洩や不正アクセスのリスクが高まります。
とくに医療情報は極めて機密性が高く、一度流出すれば患者のプライバシー侵害や病院の信頼失墜につながります。
遠隔画像診断の仕組み
遠隔画像診断は、医療機関で撮影した画像データを専用システムやクラウドにアップロードし、放射線科医が遠隔地からアクセスして診断を行う仕組みです。
通常、PACSと呼ばれる画像管理システムやVPN回線を介して、画像データや診断報告書のやりとりを行います。
安全に運用するには、通信の暗号化や端末管理など、さまざまな観点からのセキュリティ対策が求められます。
⚫︎関連記事：遠隔画像診断とは？サービス内容や料金など押さえておきたいポイントまとめ
遠隔画像診断を利用するうえでのセキュリティ対策
遠隔画像診断を安全に活用するには、サービス提供元であるベンダーはもちろん、医療機関も主体的にセキュリティ対策を講じることが重要です。
日本医学放射線学会のガイドラインでも、通信の暗号化や端末管理といった対策の徹底が求められています。
これらの対策を怠ると、患者の個人情報や診断データが漏洩し、法的な責任や信頼の低下につながる可能性があります。
実際にはVPNを使った暗号化通信、端末内へのデータ保存禁止、運用規程の整備、パスワードロック設定など複数の対策を組み合わせることが必要です。
以下では、セキュリティ対策の方法を具体的に解説します。
参照：遠隔画像診断に関するガイドライン 2018｜日本医学放射線学会
VPNなどによる暗号化通信を利用する
遠隔画像診断で送受信される医療データは、通信経路を暗号化していなければ、第三者による盗聴や改ざんを受けるリスクがあります。
VPNやSSLを用いた暗号化通信は、日本医学放射線学会のガイドラインにおいても必須の対策として挙げられています。
VPNとは、Virtual Private Network（仮装プライベートネットワーク）の略称で、いわばインターネット上に設けられた専用回線（トンネル）により、通信を行う技術を指します。
VPNを利用すると、データは暗号化され安全なトンネルを通過するようになるため、公共の回線を使う場合でも安全性の確保が可能です。
画像診断用端末内にデータを残さない
画像診断用の端末にデータを保存したままにしておくと、端末の紛失や盗難時に重大な情報漏洩につながります。
また、悪意のある第三者が端末を操作してデータを抜き出す場合も同様です。
そのため、端末内にデータを残さず、クラウドや安全なサーバーに保存・管理する仕組みが必要です。
さらに、自動削除機能を設定することで、利用後にデータが端末から確実に消去されるようにすることも効果的です。
パソコン・タブレットなどの運用管理規程を定める
技術的なセキュリティ対策とは別に、運用ルールの整備も欠かせません。
端末を利用できる場所や環境、利用者などを制限し、誰がどのような目的で利用するのかを定めておきましょう。
ルールがなければ、パスワードの共有や未更新ソフトの利用といったヒューマンエラーによるリスクが高まります。
日本医学放射線学会のガイドラインでも「運用規程の策定」は推奨されており、組織的に情報管理を徹底することが求められています。
こうしたルールがあることで、職員全員が共通認識を持ち、日常的なセキュリティ意識の向上が可能です。
端末起動時のパスワードロックを設定する
もっとも基本的なセキュリティ対策として、パソコンやタブレットにパスワードロックを設定することも必須です。
万が一、端末が盗難・紛失などにあった場合でも、ロックがかかっていれば不正利用のリスクを軽減できます。
加えて、生体認証や二段階認証を組み合わせれば、さらに強固なセキュリティを実現できるでしょう。
Y’s READINGの遠隔画像診断のセキュリティは？
遠隔画像診断を検討する際には、導入予定のサービスがどのようなセキュリティ体制を備えているかを確認することが重要です。
Y’s READINGの遠隔画像診断サービスでは、オンプレミス型の「Y’s REPORT」と、クラウド型の「Y’s REPORT CLOUD」を提供しており、それぞれ異なる強みを持ったセキュリティ対策を実施しています。
さらに全社的な取り組みとしてPマークを取得し、情報管理の徹底を図っています。
以下では、Y’s READINGの各サービスを詳しく解説しているため、ぜひ遠隔画像診断を導入する際の参考にしてください。
⚫︎関連記事：遠隔画像診断システムは導入すべき？ベンダー選びから運用までの流れや費用は？
Y’s REPORTは専用端末によるVPN回線を利用
オンプレミス型サービスのY’s REPORTでは、医療機関に専用端末を設置し、VPN回線を介してデータを送受信しています。
この仕組みにより、外部からの不正アクセスやデータの盗聴を防ぎ、安全な通信環境を確保している点が特徴です。
さらに、システムトラブルが発生した場合には24時間体制でサポートを受け付けており、セキュリティ面だけでなく運用面でも安心感があります。
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Y’s REPORT CLOUDはAWSクラウドとIP制限による対策
クラウド型サービスであるY’s REPORT CLOUDでは、信頼性の高いAWSクラウドを採用し、国際基準に準拠したセキュリティ環境を構築しています。
さらにSSLによる暗号化通信に加えて、IPアドレス単位でアクセスを制御する仕組みを導入しており、許可された端末からのみ接続できる体制を整えています。
これにより、外部からの不正侵入を防止し、導入施設はクラウド環境でも安心して診断依頼を行うことが可能です。
クラウドの利便性と、堅牢なセキュリティの両立を実現させている遠隔画像診断サービスです。
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Pマーク取得事業として社内の情報管理を徹底
Y’s READINGでは、個人情報保護に関する第三者認証であるPマークを取得しており、社内における情報管理体制を徹底しています。
Pマークは、外部機関による審査を通じて、組織として適切な情報管理を実施している証として付与される認証です。
社内における情報の取り扱いはPマークの要件に則り、厳密に定められているうえ、定期的な監査によってルールどおりの運用がなされているかもチェックしています。
セキュリティに強い遠隔画像診断会社の選び方
遠隔画像診断を導入する際には、サービス内容だけでなく、提供会社のセキュリティ体制を確認することが欠かせません。
とくに医療情報は機密性が高いため、第三者認証の有無やITインフラへの知見があるかどうかが重要な判断基準です。
また、専門のシステムエンジニアが常駐しているなど、技術面でのサポート体制が整っている企業であれば、より安心感が得られるでしょう。
以下では、遠隔画像診断会社を選定する際に注目すべき2つの基準を解説します。
PマークやISMS認証を取得している会社を選ぶ
PマークやISMSといった第三者認証は、組織が一定の基準に従って情報管理を行っていることを証明するものです。
Pマークは個人情報の適切な取り扱いを示し、ISMSは情報セキュリティマネジメントの国際基準に準拠していることを意味します。
これらの認証を受けている会社は、外部審査によって裏付けられた信頼性があるため、医療機関にとっても患者の臨床データや医用画像のやりとりをするうえで安心です。
認証の有無は会社選びの必須条件と考え、導入前に確認することがおすすめです。
ITやインフラに関する知見が豊富な会社を選ぶ
セキュリティ対策においては、堅牢なシステムを構築するだけでなく、運用中のトラブル対応に関する知見も求められます。
そのため、ITやインフラに精通した専門チームが社内に常駐している会社を選ぶべきです。
システム開発やインフラ構築の実績が豊富な企業であれば、突発的なトラブルにも柔軟に対応でき、安定した運用が可能です。
Y’s READINGでは自社のシステムエンジニアが常駐し、医療業界に限らず、さまざまなシステムの受託開発事業も手がけているため、セキュリティを考慮した開発や運用を強みとしています。
遠隔画像診断サービスならY’s REPORT CLOUD
Y’s REPORT CLOUDは、日本でもっとも品質を追求する遠隔読影会社Y’s READINGが提供する遠隔画像診断サービスです。
130名以上の放射線診断専門医のうち、臨床情報や画像の内容をもとに、最適な専門医が読影をおこない、最大4重チェックを経て高品質なレポートが返送されます。
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