MRIなどの医療機器を有する病院・施設においては、機器の稼働率を高め、より多くの患者を受け入れることが重要です。

しかし、読影医の不足や予約管理の非効率など、さまざまな要因によって稼働率が低迷しているケースは少なくありません。

そこで注目されているのが、地域のクリニックや病院に通う患者の検査を受け入れる機器共同利用です。

本記事では、MRI稼働率の基本的な考え方から低下の原因、改善策までをわかりやすく解説します。

MRIの稼働率とは

MRI稼働率とは、MRI装置が稼働可能な時間のうち、実際に検査に使用された時間の割合を示す指標です。

たとえば、1日8時間稼働できるMRIが実際に6時間分の検査に使用された場合、稼働率は75%となります。

MRIをはじめ、CTなどの高度医療機器は導入コストが数千万円以上にのぼるため、稼働率が低いままでは費用対効果が大きく低下してしまいます。

そのため、病院経営の観点からも、稼働率を適切に管理・改善していくことが求められます。

MRI稼働率の目安

MRI稼働率に明確な基準があるわけではありませんが、一般的に70〜80%以上が良好な水準とされています。

稼働率が60%を下回る場合は改善の余地があると判断されることが多く、経営面での見直しが必要なサインといえるでしょう。

施設の規模や診療科構成によっても目標値は異なりますが、まずは稼働率の推移を定期的にモニタリングすることが改善の第一歩です。

MRI検査数の目安

1台のMRIで1件あたりの検査時間を平均30〜40分と仮定した場合、1日8時間稼働で12〜16件程度、1ヶ月換算では200〜320件程度が検査件数の目安となります。

ただし、検査部位や症例によって所要時間は大きく変わるため、自施設の実績データをもとに適切な目標値を設定することが重要です。

予約の入り方や緊急検査の頻度なども踏まえたうえで、現実的な目標稼働率を定めるとよいでしょう。

施設規模によるMRI稼働率の違い

MRI稼働率の傾向は、施設の規模によっても大きく異なります。

たとえば大学病院や急性期病院など、入院患者の多い施設では、緊急検査や入院患者の定期検査需要が高く、比較的稼働率が高い傾向にあります。

一方、外来患者の多いクリニックや中小規模の診療所では、予約が埋まらず稼働率が低下しやすくなります。

また、検査を専門とする施設においては、紹介元の医療機関との連携体制が稼働率を大きく左右するため、規模や立地特性を踏まえた戦略が必要です。

MRI稼働率が低下する主な原因

MRI装置を導入していても、十分に活用できていない施設は多く存在します。

原因は施設によってさまざまですが、主に運用・人材・連携といった体制面に課題があるケースがほとんどです。

以下では、MRIの稼働率が低下する主な原因について解説します。

検査枠の運用効率が低い

予約管理が属人的・手作業で行われている施設では、検査枠に空きが生じやすくなります。

キャンセルへの対応が遅れることで空き枠が無駄になったり、検査1件あたりにかかる準備・撮影・患者対応の時間が最適化されていなかったりと、さまざまな原因で稼働率低下します。

また、検査時間帯の偏りにより、午前中は予約が集中する一方で午後は空きが多いといった非効率なパターンが生じているようなケースも見られます。

読影医が不足している

MRI検査の件数を増やすためには、撮影後の画像を診断する読影医の確保が不可欠です。

読影医が不足すると、検査結果の報告が遅延し、機器の予約が空いていても画像のストックばかりを増やせないという悪循環が生まれます。

しかし、日本では放射線科医の数が少なく、とくに地方や中小規模の施設では読影医の確保が難しい状況が続いています。

検査紹介体制が整っていない

地域の病院やクリニックから紹介を受け入れる仕組みが整っていない場合、外部からの検査依頼が集まりにくくなります。

直接、検査や受診に訪れる患者のほかに、他施設から検査依頼を受け入れる患者を増やすことも、稼働率を上げるための方法になります。

医療機関に対し、予約可能枠や紹介フローなどを周知することで、改善できる余地があるでしょう。

MRI稼働率を高めるための方法

MRI稼働率を高めるうえでは、運用効率・人材体制・地域連携という3つの観点からのアプローチが効果的です。

以下では、それぞれの具体的な取り組みを解説します。

検査ワークフローの改善

予約から検査・報告までのフローを見直し、無駄を排除することが稼働率向上の基本です。

電子予約システムの導入やオンライン予約の受付により、キャンセル管理や空き枠の即時対応が可能になります。

また、検査準備の標準化や技師の役割分担の最適化によって、1件あたりの検査時間を短縮し、1日の検査件数を増やすことができます。

こうした運用改善は即効性が高く、設備投資を伴わずに稼働率を底上げできる有力な手段です。

読影体制・人員の拡充

読影医の確保が困難な施設にとって、遠隔画像診断サービスの活用は有効な解決策です。

遠隔読影サービスを利用することで、自施設に専任の放射線科医がいない場合でも、専門医による迅速かつ高品質な読影レポートを受け取ることができます。

検査結果の報告速度が上がれば、より多くの検査を実施できるため、読影体制の整備は、検査件数の上限を引き上げるための重要な基盤となるでしょう。

⚫︎関連記事：遠隔画像診断とは？サービス内容や料金など押さえておきたいポイントまとめ

地域医療機関との連携強化

地域のクリニックや診療所と連携し、自施設のMRIを利用して検査してもらうことも重要なポイントです。

機器共同利用の仕組みを整えることで、自施設の検査枠を無駄なく活用しながら稼働率を高められます。

地域医療ネットワークの構築は、持続的な稼働率向上に向けた戦略的な取り組みといえます。

MRI稼働率を高める機器共同利用とは

機器共同利用とは、MRIやCTなどの高度医療機器を保有する施設（検査施設）が、その機器を持たない地域の病院やクリニック（依頼施設）に対して検査枠を開放し、共同で利用する仕組みです。

検査施設は自施設の設備を地域医療のインフラとして活用することができ、依頼施設は設備投資なしに高度な検査を患者へ提供できます。

地域医療の底上げと施設経営の安定化を同時に実現するアプローチとして注目されています。

Y’s READINGが提供する遠隔画像診断サービス「Y’s REPORT CLOUD」では、遠隔画像診断と機器共同利用をパッケージ化したオプションを提供しています。

稼働率向上を目指す検査施設・地域でのMRI利用を検討している依頼施設の方々に導入いただいております。

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検査施設のメリット

MRIなどの機器を保有する検査施設は、従来空いていた検査枠に地域の依頼施設からの患者を誘導して、検査機器の稼働率向上が見込めます。

集患コストをかけずに収益を増やすことができ、高額な機器投資の回収を早められる点が大きなメリットです。

また、地域医療機関とのネットワークが広がると、将来的な紹介患者の増加や施設の認知度向上にもつながります。

稼働率の低迷に悩む施設にとって、機器共同利用は費用対効果の高い経営改善策です。

⚫︎関連記事：健診施設こそ遠隔画像診断を活用すべき理由とは？メリットや導入時の注意点

依頼施設のメリット

MRIなどの機器を持たない病院やクリニックは、大きな設備投資をすることなく、患者に高度な画像診断を提供できます。

検査のために患者が遠方の大病院へ行く必要もなくなり、地域の患者を自院で完結的にケアできる環境が整います。

また、検査から診断報告までのフローが整備されることで、患者への説明や治療方針の決定がスムーズになり、患者満足度の向上にも貢献します。

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