【独自アンケート調査】85%の医療機関が夜間・休日の緊急読影体制に課題
夜間や休日の救急診療では、CT・MRIなどの画像検査が診療判断の重要な材料になります。
一方で、放射線科専門医が夜間帯に常駐している医療機関は限られており、当直医や主治医が画像の初期判断を担うケースも少なくありません。
その結果、診断に迷ったときにすぐ相談できない、専門医不在のまま判断することに不安がある、専門外の医師に読影負担が集中するといった課題が生じやすくなります。
Y’s READINGでは、こうした医療現場の課題に向き合うため、遠隔画像診断サービスを導入する医療機関39施設を対象に、夜間・休日の緊急読影体制に関するアンケート調査とトライアル検証を実施しました。
この記事では、調査結果をもとに、夜間読影体制の課題や外部サービス活用への意向、画像診断コンサルテーションという新しい支援の可能性について紹介します。
夜間読影体制、85%の医療機関が「課題あり」と回答
Y’s READINGが実施したアンケート調査によると、85％の医療機関が現在の夜間読影体制に何らかの課題を感じていると回答しました。
夜間・休日は、日中と比べて院内の読影体制が手薄になりやすい一方、救急外来や入院患者の急変対応では、CT・MRI画像をもとに迅速な初期判断が求められる場面があります。
今回の調査結果は、夜間読影体制の整備が一部の医療機関だけの課題ではなく、多くの施設に共通する現実的なテーマであることを示しています。
まずは調査の概要から見ていきましょう。
調査の概要について
本調査は、Y’s READINGが提供する遠隔画像診断サービスを導入している医療機関39施設を対象に実施されました。
調査の中では、夜間・休日の読影体制に関する課題感、外部サービス活用への意向などを中心としたヒアリングを行いました。
また、アンケート調査とあわせて、夜間・休日に発生する緊急症例を想定し、放射線科専門医が遠隔でCT・MRI画像を確認する「夜間緊急 画像診断コンサルテーション」のトライアル検証も実施しています。
現場が抱える具体的な課題とは？
夜間読影体制に課題を感じている施設では、主に3つの不安が挙げられました。
もっとも多かったのは「診断に迷った際、すぐに相談できる相手がいない」という回答で、全体のうち64％を占めています。
次いで、「放射線科専門医が不在のため、診断に不安がある」が41％、「専門外の医師が読影しており、負担が大きい」が33％となりました。
また、調査対象のうち、6割以上の施設において、夜間帯の読影業務を放射線科専門医以外の院内当直医が担っていることも明らかになりました。
これらの結果から、夜間読影の課題は「読影医がいるかどうか」だけではなく、相談体制、専門性、当直医の負担という複数の要素が重なっていることがわかります。
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半数以上の施設が外部サービス活用を前向きに検討
前述の課題を解消するうえで、夜間帯の読影を外部の専門サービスへ委託することについて、56％の施設が前向きな回答を示しました。
一方で、「必要性をあまり感じない」という回答も26％あり、すべての施設が外部委託を必要としているわけではありません。
この結果からは、夜間読影体制への課題感は高いものの、外部サービスの導入には慎重な検討が必要であることがうかがえます。
本サービスを利用する場合の想定依頼件数は「月1〜5件」が54％と中心で、「利用しない」という回答も36％にのぼりました。
つまり、夜間・休日の読影支援には一定のニーズがある一方で、利用頻度が限られる施設にとっては、新規サービスを導入するための費用や工数がハードルになりやすいと考えられます。
⚫︎関連記事：遠隔画像診断を導入している割合は？最新データから見る遠隔読影の普及とメリット
画像診断コンサルテーションという新しいアプローチ
Y’s READINGでは、夜間・休日の画像診断を支援するうえで、遠隔画像診断報告書を返却するだけでなく、初期対応を支えるコンサルテーションも重要であると考えています。
夜間救急では、限られた時間の中で、治療方針や搬送判断などを決める必要があります。
そのため、専門医の視点を交えて「緊急性が高い所見があるか」「追加確認すべき部位はどこか」「次にどのような対応が考えられるか」などを相談したいというケースも少なくありません。
画像診断コンサルテーションは、こうした現場のニーズに応えるアプローチです。
放射線科専門医が遠隔でCT・MRI画像を確認し、担当医の初期判断を支援することで、夜間帯の不安や判断負担を軽減できる可能性があります。
一方で、コンサルテーションはリアルタイム性が求められるため、電話連携やチャット連携、画像共有のスピード、レポート返却時間など、通常読影とは異なる運用設計が必要です。
サービス提供に向けた3つの課題
今回の調査・検証では、夜間・休日の画像診断支援に対する一定のニーズが確認された一方で、サービスとして提供するうえでいくつかの課題も明らかになっています。
とくに重要なのは、依頼件数のばらつき、価格と利用頻度のバランス、リアルタイム連携の運用面です。
以下では、サービス提供に向けて整理すべき3つの課題について紹介します。
依頼件数のばらつきと、サービスとしての安定性
夜間緊急コンサルテーションでは、施設ごとの依頼件数にばらつきが出やすい点が課題の一つです。
今回の調査では、想定依頼件数は「月1〜5件」が54％と中心でした。
また、「利用しない」という回答も36％あり、たとえ遠隔画像診断サービスを利用していたとしても、すべての施設で一定数の依頼が継続的に発生するとは限りません。
緊急症例は発生頻度を予測しにくく、月によって依頼件数が大きく変動する可能性があります。
そのため、提供側としては、放射線科専門医の待機体制を確保しながら、どのようにサービスの安定性を保つかが重要な論点になると考えています。
一方、医療機関側にとっては、利用頻度が少ないにもかかわらず固定費が発生すると、費用対効果を感じにくくなるため、十分な体制を整えつつ、利用施設が負担すべきコストを最小限に抑えられるバランスを探ってまいります。
緊急対応の価値と、価格・利用頻度のバランス
夜間や休日に専門医へ相談できる体制には、医療安全や当直医の負担軽減という価値がありますが、その価値をどのような価格で提供するかは慎重に考えるべきです。
今回の調査では「月額基本料金2万円＋1読影あたり1万円」という検討段階の価格に対し、92％の施設が割高感を示しました。
多くの医療機関において、夜間読影支援の必要性を感じつつも、実際の利用頻度や予算との兼ね合いを重視していることがわかります。
とくに月1〜5件程度の利用を想定する施設では、月額基本料金の有無が導入判断に大きく影響しやすいでしょう。
今後のサービス設計では、スポット利用、従量課金、既存サービスとの組み合わせなど、利用実態に合った料金体系を検討していきたいと考えています。
リアルタイム電話連携における運用面の懸念
夜間緊急コンサルテーションとして提供を予定している、リアルタイムでの電話連携の運用にも課題があります。
たとえば、脳出血や大動脈解離、肺塞栓など緊急性の高い所見では、電話での補足が診療判断を支えるなど、従来のレポート返却だけでは実現できない価値があるのも事実です。
一方で、救急対応中の医師が電話時間を確保できるか、読影医と依頼医のタイミングが合うか、会話内容をどのように記録するかといった運用上の課題もあります。
また、実際にどれくらいの即時性をもって、コンサルテーションを提供できるかについても、さらなる検討が必要です。
現場で無理なく使える仕組みにするためにも、コンサルテーションとレポート返却を組み合わせた現実的な運用設計が求められます。
Y’s READINGの夜間緊急コンサルテーションサービスへの挑戦
Y’s READINGでは、夜間・休日の画像診断体制を、医療現場における重要な課題の一つとして捉えています。
当社はこれまで、放射線科専門医による遠隔画像診断サービスを通じて、医療機関の読影体制を支援してきました。
今回のアンケート調査とトライアル検証は、その知見を夜間・休日の緊急症例にも活かせるかを検討する取り組みです。
調査では、多くの医療機関が夜間読影体制に不安や課題を感じていることが明らかになった一方、利用頻度・価格・リアルタイム連携の運用など、安定的なサービス化に向けて検討すべき課題も見えています。
Y’s READINGでは、今回得られた知見をもとに、医療機関ごとに異なるニーズや運用実態を踏まえながら、より実現可能性の高いサービス設計を引き続き検討してまいります。
遠隔画像診断サービスならY’s REPORT CLOUD
Y’s REPORT CLOUDは、日本でもっとも品質を追求する遠隔読影会社Y’s READINGが提供する遠隔画像診断サービスです。
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